読売新聞

読売新聞のご紹介

読売新聞は、東京(株式会社読売新聞東京本社)、大阪(株式会社読売新聞大阪本社)、福岡(株式会社読売新聞西部本社)の3か所の本社が発行しています。
かつては発行部数1,000万部を超え世界最多の発行部数を誇った。 それぞれに編集局、広告局、販売局、制作局、事業局、総務局、経理局などを持ち、報道に限らず幅広い業務を行っています。持ち株会社である読売新聞グループ本社は民放初のテレビ局である日本テレビや、プロ野球で人気の高い読売ジャイアンツ、さらにスポーツ報知を運営するなど150を超える多彩な会社・団体で構成された巨大企業である。

特徴

 

読売新聞の特徴は、朝刊の新聞発行部数580万部以上で、世界最多!

読売新聞は、大衆向けの庶民的な新聞紙です。
“読売ジャイアンツファン”が多数購読しているという点などから、ライバルである朝日新聞に比べて庶民的なイメージです。
紙面についても政府寄りのスタンスに立つことが多いので、より大衆的な紙面づくりを目指しているようです。
そんな読売新聞の良さは、新聞販売店が古新聞とチラシを回収してくれるというサービスです。

1982年に関東地区から始めた新聞販売店回収というサービスです。新聞販売店が前月集金時に回収袋を配り、回収日前日の新聞に告知チラシを折り込みます。回収日は戸別回収方式で新聞とチラシを入れた回収袋を回収し、代価としてトイレットペーパーなどを置いていくという画期的なサービスです。目的としては販売促進や読者の固定化ですが、読者から大好評なので以来継続して行っています。

値段

<紙媒体>
朝刊:180円(1部)
夕刊:70円(1部)
朝夕刊セット:4,800円(月極)
統合版:3,800円(月極)

<電子版>
紙媒体のセット:紙媒体価格+月額0円

発行部数

朝刊の新聞発行部数、日本全体で世界最多の580万部以上!
2023年の販売部数は朝刊が約580万部、夕刊が約150万部(日本ABC協会調べ)で世界最多!

配布地域

日本全域

新聞折込の効果について

読売新聞の購読者は年齢層が幅広く、庶民的な暮らしの方が多いので大衆をターゲットとするチラシにはかかせない媒体です。
主に主婦層をターゲットとしているスーパー、ドラッグストア、ホームセンター、家電量販店などのチラシが効果的です。
また新聞発行部数業界NO.1であることから折込チラシが入る量が最も多く、朝日新聞以上のブランド力を誇るため、あらゆる業種の新聞折込チラシが読売新聞を欠かすことのできない媒体として用いられています。 このようなことから読売新聞一紙のみで配布を行うというケースも珍しくないほどです。

読売新聞の歴史

 

読売新聞は150年以上の歴史がある新聞会社です。

これまでの読売新聞の実績

1874年(明治7年)11月2日
東京・虎ノ門で合名会社「日就社」から「讀賣新聞」を創刊。 創刊当時は1日おき発行の隔日刊紙で、漢字によみがなを振った画期的な庶民のための新聞でした。 明治中期には文豪の坪内逍遥、尾崎紅葉らが入社し、文学新聞としても名を馳せました。
1917年(大正6年)12月1日
商号を「日就社」から「讀賣新聞社」に改称。
1923年(大正12年)9月1日
関東大震災の発生で本社社屋が炎上するなど大打撃を受けます。
1924年(大正13年)2月25日
関東大震災後の経営難から、前警視庁警務部長、後の衆議院議員、正力松太郎が買収する。 経営の立て直しが進められます。 正力の社長就任で今日に至る読売新聞の基礎を築きました。
1934年(昭和9年)12月26日
現在の読売巨人軍となるプロ野球チーム「大日本東京野球倶楽部」を創立する。
1942年(昭和17年)8月5日
新聞統制により、読売新聞と報知新聞が合併。 「讀賣報知」に改題。
1945年(昭和20年)12月12日
第8代社長に馬場恒吾が就任する。
1946年(昭和21年)5月1日
「讀賣報知」の題号を「讀賣新聞」に復帰する。
1950年(昭和25年)6月1日
読売新聞社を有限会社から株式会社に改組。
1952年(昭和27年)11月25日
大阪市で「大阪讀賣新聞」を発刊、西日本に進出する。 全国紙への成長の転換点となる。
1975年(昭和50年)3月25日
名古屋市で姉妹提携紙として「中部讀賣新聞」を創刊する。 創刊当初は中部版独自の縦組み題字であったが、数年後他と変わらない横組みとなる。
1977年(昭和52年)2月
日本ABC協会の報告部数で朝日新聞を抜き、日本一の発行部数(朝刊720万1056部)となる。 またソ連(現:ロシア)を抜いて世界一の発行部数となる。
1978年(昭和53年)10月
ギネスブック(1979年版)に発行部数世界一であると記載される。
1994年(平成6年)5月
日本ABC協会報告部数で、朝刊の発行部数が1,000万部を達成する。
1995年(平成7年)
デジタル版ニュースサイト「YOMIURI ONLINE」サービス開始。
2001年(平成13年)
朝刊の発行部数が過去最多の1,031万部を達成する。
2014年(平成26年)
大手町に完成した新社屋へ東京本社が移転する。
2019年(令和元年)
朝刊の発行部数が800万部を下回る。
2020年(令和2年)
YOMIURI ONLINEマートフォンアプリを公開する。
2024年(令和6年)
新聞購読料金の据え置きを発表する。

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