-
新聞折込MENU
神奈川新聞のご紹介
神奈川新聞は１８９０年に創刊されたました。本社を神奈川件横浜市に置き、「神奈川新聞」を発行しています。朝日新聞社と提携しており、朝日新聞社のグループ企業でしたので、神奈川県内の朝日新聞販売店では神奈川新聞も取り扱っていることが多いです。 基本的に神奈川県を中心に販売を促進しており、東京都内では、町田市内の一部地域で宅配購読が可能なほか、JR・小田急町田駅の駅売店、株式会社全販（東京都千代田区）の１F受付カウンターでも即売しています。
近年では新聞だけでなく、新聞社系ウェブサイトとしては日本で初めてブログを導入した「カナコロ」というサービスを展開しています。 また、神奈川新聞花火大会の主催も行っています。
特徴
神奈川新聞は、神奈川であれば全国紙にも負けません！
首都圏（南関東１都３県）エリアで最も発行部数の多い県紙です。神奈川県内では読売新聞、朝日新聞、日本経済新聞に次いで第４位の発行部数を誇る日刊紙となっています。（ブロック紙である東京新聞は除く）
朝刊のみ発行しており、全国ニュースや経済ニュース、国際ニュースは共同通信社の配信を受けたものを掲載しています。ただし、大手他紙との差別化の意味からかより地域ニュースに重点を置いており、地域密着型の新聞と言えるでしょう。とりわけ、スポーツ欄は「かながわスポーツ」と題し、プロ野球・横浜DeNAベイスターズやサッカーJリーグ、高校野球地区予選などを中心にスポーツ新聞並みの紙面構成を行っているのが大きな特徴です。
値段
＜紙媒体＞
朝刊：１４０円（１部）
夕刊：なし
朝刊のみ：３，５００円（月極）
＜電子版＞
カナロコ（有料記事）読み放題：月額９８０円（税込）
カナロコ+電子版：月額３，０００円（税込）
紙媒体のセット：紙媒体価格＋月額５００円（税込）
発行部数
日本ABC協会調べによると販売部数は２０２４年時点で約１３万部です。
神奈川県内では読売、朝日、日本経済に次いで第４位！
配布地域
神奈川県内（東京都内では町田市の一部地域）
新聞折込の効果について
基本的に神奈川新聞には、折込チラシが少なめです。ですので、他のチラシに紛れて見られないというケースは少なく、サービスと需要が合致すれば、購入に至る確率はぐんと上がります。
一方で、地域特化の記事が多く、購入する方も神奈川特有の情報を求める方なので、チラシも神奈川に関するものでなければ敬遠される場合があります。特に神奈川は高校野球の激戦区なので、そのシーズンの売上は平均よりもはね上がります。野球ファンの客層はとても広くファミリー層が多いので、それをターゲットにできるような業種のチラシが効力を発揮します。
例えば、アパレル、通販、スクール、家電、自動車、不動産などが挙げられます。
神奈川新聞の歴史
神奈川新聞は長らく神奈川を中心に配布し、全国紙では手に入らない神奈川のローカルな情報が手に入る！
これまでの神奈川新聞の実績
- １８９０年（明治２３年）２月
- 「横浜貿易新聞」として創刊される。
- １９０６年（明治３９年）１２月
- 「横浜貿易新報」と改題する。
- １９４０年（昭和１５年）１２月
- 横浜新報と合併し「神奈川県新聞」と改題する。
- １９４２年（昭和１７年）２月
- 神奈川日日新聞と合併して「神奈川新聞」が誕生する。
- １９８６年（昭和６１年）７月
- カラー印刷開始する。
- １９９８年（平成１０年）
- 創刊２００００号を達成する。
- ２０００年（平成１２年）
- １面題字が縦組みから横組みに変更される。
- ２００１年（平成１３年）
- テレビ神奈川（tvk）の経営権を取得する。
- ２００４年（平成１６年）３月
- 本社を横浜メディア・ビジネスセンターに移転する。
- ２００６年（平成１８年）１月
- １面題字がグラフィックデザイナーの中川憲造の作によるロゴに変更される（但し、各面欄外の題字は従来の書体を継続）
- ２００８年（平成２０年）４月
- 拡大文字(かな文字)・１２段化に移行する。
- ２００９年（平成２１年）
- かながわ住まいまちづくり協会と「新聞配達見守り制度」のサービス連携を締結。
- ２０１０年（平成２２年）
- 神奈川県立保土ヶ谷公園硬式野球場のネーミングライツを5年契約で獲得。「 保土ヶ谷・神奈川新聞スタジアム」と命名。
- ２０１２年（平成２４年）
- 創刊25,000号を達成
- ２０１８年（平成３０年）
- 新事業の開発、連携促進、調査・研究等を⽬的とした共同事業体「横浜メディアビジネス総合研究所(略称YMBL)」を神奈川新聞、テレビ神奈川(tvk)、tvkコミュニケーションズの3社で創設。
- ２０１８年（平成３０年）
- 沖縄タイムスと電子版記事の相互乗り入れが連携開始。 電子版では新聞の定期購読を条件に、双方のニュースが閲覧可能となる。
- ２０２０年（令和２年）
- 創業130周年
- ２０２３年（令和５年）
- 地域経済及び地域社会の活性化に向けて相互に協力し、その発展に寄与すること。を目的とし、県中小企業家同友会と包括連携協定を締結する。